ワーホリで貯金できる？必要な費用や貯金のコツを紹介

ワーキング・ホリデー（ワーホリ）に興味を抱いているものの、お金の面で余裕がないと海外で生活していけるのか不安に感じるでしょう。一方で、ワーホリを利用すれば海外で就労できるため、「貯金ができる」と期待も募ります。

今回は、ワーホリ前に必要な貯金の額、ワーホリで貯金するためのコツをご紹介します。

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オススメ：ワーホリ費用を抑えるには？おすすめ7カ国と費用を抑えるコツを紹介

Table of Contents

貯金ゼロでもワーキングホリデーはいける？

貯金ゼロ状態でワーホリを利用するのは不可能ではないものの厳しいのが現実です。

まず、ワーキング・ホリデー・ビザの申請時に、残高証明書の提示が求められることがあります。必須ではありませんが、求められれば提出する必要があります。

残高証明書とは、民間の銀行など、金融機関で作成された口座の残高を証明する書類です。

口座のある金融機関に自ら申請を行い、取得する必要があります。海外の機関に提出する書類であるため、日本語ではなく、基本的に英文での発行が必要です。

国によっては提出が条件になっていることもありますので、事前に確認しておきましょう。

ビザ申請時に残高証明書が求められる理由は、渡航や滞在のために十分な資金があるか審査官が確認するためです。どのくらいの貯金があれば良いかは滞在する国や期間など、状況によって異なります。オーストラリアの場合、目安とされているのは5,000豪ドル（日本円で約56万円／1豪ドル＝112円換算）＋帰国用の航空券代です。

また、そもそものビザ発給条件として、外務省のワーキング・ホリデー・ビザの要件に、次の内容があります。

”滞在の当初の期間に生計を維持するために必要な資金を所持すること。”

引用：ワーキング・ホリデー制度｜外務省

残高証明書の提出が求められない場合でも、ビザの発給要件から考えると貯金ゼロでワーホリに行くのは難しいといえます。

ワーホリするなら貯金はいくら必要？

結論から言うと、ワーホリに行くなら最低でも【約100万円〜150万円】の貯金を用意しておくと安心です。

「現地で働いて稼ぐから貯金ゼロでも大丈夫！」と考えがちですが、仕事が見つかるまでの生活費や緊急時の資金が必要になります。

プラン別の貯金目安（オーストラリア1年滞在の場合）

語学学校に通わないプラン：約100万円〜130万円
- 渡航費用＋到着後すぐに仕事を探す場合の初期生活費。
語学学校に3〜4ヶ月通うプラン：約150万円〜250万円
- 語学学校の授業料＋学校に通っている期間（収入がない期間）の生活費。

※オーストラリア政府の規定により、ビザ申請時に「5,000豪ドル（約55万円〜60万円）＋帰国用航空券代」の資金証明が必要となります。

ワーホリに必要な資金と内訳

1. 渡航前にかかる費用：合計約40万〜50万円

海外へ出発する前に日本で支払うお金です。

パスポート申請費用：約9,000円〜16,000円
- 最新情報： 令和8年（2026年）7月1日申請分より、10年パスポートの手数料が大幅に引き下げられました（オンライン申請で8,900円、窓口申請で9,300円）。
ビザ申請手数料：約7.4万円（670豪ドル）
- オーストラリア政府へ支払うビザの発行費用です。
片道・往復航空券代：約7万〜15万円
- 季節や航空会社（LCCか大手か）によって変動します。
海外旅行保険代：約20万〜25万円（1年間）
- クレジットカード付帯の保険は最長3ヶ月程度のことが多いため、1年滞在する場合は長期専用の保険加入が必須です。
健康診断費・事前準備費用：約1万〜3万円
- 条件により求められる健康診断や、現地へ持参する日用品代などです。
留学エージェント費用：0円〜10万円
- 無料でサポートしてくれるエージェントも多くあります。

2. 滞在中にかかる費用（初期費用と月々の生活費）

語学学校に通う場合（3〜4ヶ月）：約70万〜90万円

英語力に不安がある方は、最初の数ヶ月間語学学校に通うのが一般的です。授業料・入学金・教材費が含まれます。

現地での最初の生活費

仕事が見つかるまでの1〜2ヶ月分：約30万〜40万円

滞在費（家賃）： 月約8万〜15万円（シェアハウス利用の場合）
食費・日用品費・交通費・通信費： 月約5万〜10万円
ポイント： オーストラリアでは給料が1〜2週間ごと（ドイツ等では月1回）に支払われます。現地で仕事を見つけて初給料が入るまでに数週間〜1ヶ月程度のタイムラグがあるため、当面の生活費（最低30万円以上）は手元に現金や口座残高として用意しておく必要があります。

アドバイス

オーストラリアは最低賃金が高いため（時給約2,700円以上）、仕事が決まれば現地の給料だけで月々の生活費（家賃や食費）を十分まかなうことができます。

ただし、渡航直後に「英語力不足で仕事が決まらない」「家が見つからない」といった事態に備えて、渡航前費用＋初期生活費として最低100万円〜150万円程度の貯金を作っておくことがワーホリ成功の鍵となります。

オススメ：【2024年最新】オーストラリアのワーホリ費用を紹介

参照元：
・東京都生活文化局：パスポート手数料一覧（令和8年7月1日改定）
・オーストラリアワーホリ費用ガイド（アルク official）
・オーストラリア政府移民局（Visa requirements）

ワーホリ中に貯金できる？

ワーホリ中に就労すれば、貯金できる可能性もあります。ワーホリで貯金するには、日々の過ごし方が重要です。貯金のコツをふたつご紹介します。

【貯金する方法1】滞在費をできるだけ抑える

ワーホリ中の就労でどのくらいの給与が得られるかは、人それぞれです。理想の就職先が見つからなかったり、希望の職種に就けなかったりして、予想していた給与額に届かない可能性もあります。

そのため、ワーホリ中に貯金するには、できるだけお金を使わず節約することがポイントです。ワーホリの費用で大きなウエイトを占めるのは滞在費なので、滞在費をできるだけ抑える工夫をしましょう。

例えば、就労する場合は、住み込みの仕事を選択する方法があります。住み込みであれば、アパートを借りるよりもずっと生活費を抑えられます。

ほかに、外食や出前などのお金がかかる行動をできるだけ控えて過ごすこともおすすめです。チップが習慣としてある国や地域もあり、外食や出前をとると日本に比べて高額になります。

具体的には、ワーホリで人気のオーストラリアの場合、ハンバーガー単品の価格が2000円ほどで、安いレストランの食事はおおよそ1500円以上です。物価は現時点で日本の約2倍から3倍になっています。

住む場所も重要です。家賃の高いエリアを避けて住む場所を見つけることで、滞在費を抑えられます。

先に例にしたオーストラリアの場合、シドニーやメルボルン、ブリスベンなどの都市部は高く、アデレードやパースなど地方部は低いです。ただし、学校や職場から遠ざかると交通費がかさむため、バランスをみて住む場所を検討しましょう。

語学学校は学校やプログラムによって費用が異なります。また、海外旅行保険の費用もプランによってまちまちです。よく比較して選択することをおすすめします。

オススメ：オーストラリアの留学費用実際にはいくらかかるの？

【貯金する方法2】稼げる仕事に就く

ワーホリで貯金するには、仕事選びも重要です。効率良く貯金をするには、できるだけ給料の良い仕事を見つけましょう。職種によっては、チップがもらえる場合もあります。

語学力があれば、選択できる職種が広がり、より時給の高い仕事に就くこともできます。効率良く稼ぎたいなら、語学力をある程度身に付けてから就労するのがおすすめです。

飲食店の従業員やキッチンスタッフは募集も多く、最低限の語学力があれば働けます。しかし、その分時給は低くなります。

また、できるだけ長時間の仕事を見つけることも貯金のコツです。労働時間が長い仕事に就いて貯金を増やす方法もあります。特に観光地の接客業やホテルマンは忙しいこともあり、比較的労働時間が長いです。

貯金したいなら給料が良い国を選ぶ

ワーホリで貯金をしたい場合は、最低賃金や仕事の探しやすさを比較して渡航先を選ぶことが大切です。主要なワーホリ対象国の最低賃金は、次のとおりです。

国	2026年の最低賃金	日本円換算	ワーホリにおすすめの理由
オーストラリア	26.44豪ドル／時	約2,961円	最低賃金が高く、農業、畜産、カフェ、レストラン、ホテルなど仕事の選択肢が豊富です。カジュアル雇用では、原則として割増賃金が加算されます。
カナダ（BC州）	18.25カナダドル／時	約2,119円	バンクーバーやウィスラーなどで、飲食、ホテル、スキーリゾート、小売の仕事を探せます。最低賃金は州・準州ごとに異なります。
ニュージーランド	23.95NZドル／時	約2,262円	農業、果樹園、食品加工、観光、ホスピタリティなどの仕事があり、季節労働を希望する人にも向いています。
イギリス	12.71ポンド／時	約2,769円	飲食、小売、ホテル、倉庫など幅広い求人があり、働きながら本場の英語やヨーロッパ文化を経験できます。
アイルランド	14.15ユーロ／時	約2,636円	英語圏でヨーロッパ生活を経験でき、飲食、ホテル、小売などが主な仕事の候補になります。

※2026年7月28日時点の為替レートを使用しています。

1オーストラリアドル＝約112.00円
1カナダドル＝約116.09円
1NZドル＝約94.46円
1ポンド＝約217.89円
1ユーロ＝約186.26円

最低賃金だけを見ると、日本円換算ではオーストラリア、イギリス、アイルランドが比較的高い水準です。
ただし、イギリスやアイルランドの都市部は家賃が高く、時給が高くても貯金が増えるとは限りません。

ワーホリ先を選ぶ際は、最低賃金だけでなく、税引後の手取り額、家賃、求人数、勤務時間まで含めて比較しましょう。

稼げるからという理由だけで安易に国を選択せずに、ワーホリ中のプランを決め、生活の目安や滞在先で生活費を抑えるポイントなどをよく調べた上で、選択することをおすすめします。

オススメ：【最新】ワーホリで稼げる国5選！高収入を得るポイントや注意点も紹介

ワーホリ労働者にも所得税がかかる？

ワーホリで得た給料の全額を、そのまま生活費や貯金に回せるわけではありません。多くの国では日本と同じように、給料から所得税や社会保険料などが差し引かれます。

そのため、求人票に書いてある時給や月料は「手取り額」ではなく「税金が引かれる前の金額」であるのが一般的です。貯金プランを立てる際は、実際に口座に振り込まれる手取り額を基準に計算しましょう。

ワーホリでも現地の所得税がかかる

ワーホリビザで働く場合も、基本的には滞在国の税法が適用されます。

税率や非課税枠、確定申告が必要かどうかは国によって異なります。また同じ国に滞在していても、年間の収入額、滞在期間、税法上の「居住者」にあたるかどうかで税額が変わることがあります。

オーストラリア：ワーホリビザ保持者専用の税率が用意されています。
カナダ：ビザの種類だけでなく、税法上の居住区分（居住者か非居住者か）をもとに納税義務や申告方法が決まります。
ニュージーランド・イギリス・アイルランド：現地の給与所得者と同じ制度に基づいて、所得税や社会保険料が計算されます。

「ワーホリだから税金はかからない」「短いアルバイトだから申告不要」とは言い切れません。働いた期間が短くても、給料をもらう以上は税金などが差し引かれます。

税引前の給料と手取り額の違い

求人票や雇用契約書にある時給は、原則として税金などが引かれる前の金額です。

たとえば時給30ドルで週38時間働いた場合、税引前の給料は週1,140ドルです。しかし、実際にはここから国や条件に応じて以下のような費用が差し引かれます。

所得税
社会保険料
公的年金への拠出金
雇用保険料
その他（法律や合意に基づく控除）

控除される項目は国によって異なります。カナダでは所得税に加えて「CPP（公的年金）」や「EI（雇用保険）」が引かれることがあり、イギリスでは「PAYE」という仕組みで所得税や「National Insurance（社会保険）」が自動的に天引きされます。

手取り額と貯金の計算式は以下の通りです。

手取り額（税引前給料－税金・社会保険料）－生活費（家賃＋食費＋交通費＋通信費＋娯楽費）＝実際に貯金できる金額

いくら時給が高い国でも、税金や家賃が高ければ思うように貯金が増えないこともあります。仕事を選ぶときは、時給の高さだけでなく「差し引かれる税金」と「実際の生活費」をセットで考えることが大切です。

働く前に知っておくべき手続きと注意点

1. 働き始める前に税務番号を取得する

ワーホリで正しく給与を受け取り納税するために、多くの国で個人用の「税務番号」や「社会保障番号」の取得が義務付けられています。

国名	主な番号名	主な役割・特徴
オーストラリア	TFN	所得税や給料の管理。未提出だと通常より高い税金が引かれます。
カナダ	SIN	就労・税金・社会保障の管理。ビザの有効期限と連動します。
ニュージーランド	IRD number	所得税の管理。未提出だと45%の非通知税率＋ACC負担金が適用される場合があります。
イギリス	National Insurance number	税金・社会保険の管理。就労資格があれば番号の発行前でも働き始められます。
アイルランド	PPSN	税金・行政サービスの管理。登録が遅れるとEmergency Tax（緊急税）が適用されることがあります。

渡航後は、銀行口座の開設と合わせて、これらの税務番号の手続きを最優先で進めましょう。

2. 給与明細（ペイスリップ）を毎回確認する

給料が振り込まれたら、振込額だけでなく給与明細の記載内容も必ずチェックしてください。

確認すべき項目：

税引前の給料額と働いた時間
基本時給と割増賃金（残業・深夜・休日手当など）
差し引かれた所得税・社会保険料・年金など
最終的な手取り額

実際の勤務時間や時給と食い違いがある場合は、すぐに雇い主へ確認しましょう。

なお、「現金手渡しだから税金はかからない」「給与明細は出さない」と言われた場合でも、納税義務がなくなるわけではありません。違法な労働環境に巻き込まれないよう、税金や給与が正しく処理されているか必ず確認してください。

3. 確定申告＝必ずお金が戻るわけではない

国や収入状況によっては、年度末に確定申告（タックスリターン）を行う必要があります。

税金を納めすぎていた場合は「還付（返金）」されますが、逆に納め足りなかった場合は「追加納税」が発生することもあります。

カナダ：帰国後であっても、滞在中の状況によっては確定申告が必要です。
ニュージーランド：自動で税額が確定する人もいれば、申告書（IR3）の提出が必要な人もいます。
オーストラリア：収入額や源泉徴収額によって、還付になるか追加納税になるかが決まります。

「確定申告をすれば絶対にお金が戻ってくる」と思い込まず、正しく精算するための手続きとして理解しておきましょう。

4. 給与関係の書類は帰国後も保管しておく

滞在中に職場を変えたり都市を移動したりしても、以下の書類やデータは必ず保管しておきましょう。

雇用契約書および給与明細（ペイスリップ）
勤務時間の記録・銀行の振込履歴
税務番号（TFN/SINなど）の控え
年間の給与・納税証明書
確定申告書の控えや税務署からの通知書

確定申告では複数の職場での収入を合算して計算します。また、オンラインでしか閲覧できない書類は、帰国前にPDFなどでダウンロードして保存しておくと安心です。

5. 年金や社会保険料は全額戻らないことがある

給料から引かれた年金や社会保険料は、帰国時に全額が戻ってくるわけではありません。

たとえばオーストラリアでは、帰国後に「DASP」という制度を使って年金（スーパーアニュエーション）の返還を申請できます。しかし、ワーホリビザ保持者の場合、返金額に対して65%の税金が課されるため、口座に残っていた金額のすべてを受け取れるわけではありません。

カナダのCPPやイギリスのNational Insuranceなど、国によって制度や返還条件は大きく異なります。「帰国すれば自動的に全額戻る」と決めつけず、各国の公式情報を事前に確認しておきましょう。

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ワーホリをするには、渡航前にかかる費用、滞在中の生活費などが必要です。ビザ申請時にある程度の貯金があることを証明するため、残高証明書の提出が求められる可能性もあります。

また、ワーホリで貯金ができるかどうかは滞在中の過ごし方で大きく変わります。貯金を頑張りたいなら、できるだけ滞在費を抑える工夫をして、稼ぎやすい職に就くことがポイントです。

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