一定期間海外で働きながら、その国ならではの習慣や文化をじっくり味わえるワーホリ。しかし、ワーホリには年齢制限があるので、うっかりしていると貴重な体験ができなくなる場合があります。一体何歳までならワーホリに申請することができるのでしょうか。また、年齢制限を超えていたとしても、海外で就業できるチャンスはあるのかも知りたいところですよね。
今回はワーホリの年齢制限に加え、ワーホリ以外にどのような就業方法があるのかについて解説します。
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ワーキングホリデーの年齢制限は基本【18~30歳】まで

ワーキングホリデー(ワーホリ)の年齢制限は、
基本的に18歳〜30歳です。
これは、制度本来の目的が「青少年の異文化交流や国際理解」であるためです。
人気のオーストラリアも、日本国籍の申請者は「18歳以上30歳以下」が対象です。一部の国で上限が35歳へ引き上げられた事例もありますが、現時点で日本国籍者は引き上げの対象外となっています(参照:オーストラリア政府内務省公式HP)。
なお、国によっては「アイスランド(26歳まで)」のように上限が低い国や、「カナダ(政府公認機関経由の枠で35歳まで)」などの例外もあります。
ワーホリにはこうした年齢制限に加え、年齢以外にも重要なビザ発給要件が存在します。自分が条件を満たしているか、事前にしっかり確認しておきましょう。
1.渡航目的が「休暇」であること
ワーキングホリデーは本来、休暇を楽しむ制度ですが、オーストラリアでは一部制限(就労期間など)の範囲内でしっかり働くことも可能です。
2.被扶養者を同伴しないこと
子どものような被扶煙者の同伴は原則認められません。家族がいる方の場合は「単身での渡航」が条件となるため、事前の話し合いが必要です。
3.生活に必要な資金を所持していること
万が一の際に生計を維持できる十分な初期資金(残高証明書)が必要です。 必要額は国ごとに異なりますが、例えばオーストラリアでは5,000豪ドル(約50万円相当)+帰国航空券代の所持が義務付けられています。
4.過去に同一の国でビザを発給していないこと
ワーホリビザの発給は、基本的に1つの国につき一生に1回までです。 ※ただしオーストラリアのように、特定の地域(ファームなど)で政府指定の労働を行うことで、2回目(セカンド)・3回目(サード)のビザを申請できる例外的な国もあります。
オススメ:【徹底解説】オーストラリアのワーキングホリデービザの申請方法!
ワーホリのビザ申請期限は31歳の誕生日前日まで

ワーキングホリデーの基本的な年齢制限は18〜30歳ですが、ビザの申請をした日に30歳(31歳の誕生日前日)であれば、入国時に30歳を超えていても申請が可能です。ビザの申請年齢は、あくまで「申請日時点の年齢」が基準となるためです。
「31歳になってからの入国や滞在はどうなるの?」と不安に思う方も多いですが、以下のルールがあるため安心してください。
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入国時の年齢: ビザ発給から実際の入国までは通常「1年以内」の猶予があります。この猶予期間内であれば、入国時に31歳になっていても問題ありません。
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滞在中の年齢: 滞在期間は年齢ではなく「入国した日」からカウントされます。そのため、滞在中に32歳の誕生日を迎えても、ビザの期限内であればそのまま滞在が可能です。
「31歳まで」の滑り込み申請で重要なポイントと4つの注意点
30歳ギリギリでの「滑り込み申請」には、やはり特有の落とし穴やリスクが存在します。
「せっかく準備したのにビザが下りなかった」「現地で困った」という最悪の事態を防ぐため、30代の人が絶対に押さえておくべき重要なポイントは以下の4点です。
1. 書類不備や「抽選制」によるタイムアウト(一発アウト)
2. 審査の遅延リスク(誕生日に間に合わない可能性)
3. オーストラリアの「2年目・3年目(セカンド・サード)ビザ」が取得できない制限
4. パスポートの残存期間による滞在短縮リスク
これらのリスクに関する具体的な詳細や対策、よくある疑問については、ページ下部の「よくある質問(FAQ)」で詳しく解説しています。申請前に必ずチェックしておきましょう!
【国別】ワーホリの年齢制限一覧表

ワーキングホリデーの年齢制限は、協定を結んでいる多くの国で「18歳以上30歳以下」に設定されています。 ただし、国によっては上限が26歳までと低く設定されているケースや、申請方法によって条件が異なる例外もあります。
外務省の公式発表に基づき、日本国籍の申請者が利用できる全協定国の年齢制限を以下の一覧表にまとめました。
| 対象国・地域 | 年齢制限 | 年間発給枠 | 滞在可能期間 | 備考 |
| オーストラリア | 18歳~30歳以下 | 制限なし | 1年間 | 条件達成で最長3年まで延長可能。一部外国籍向けに35歳引き上げあり(日本は対象外) |
| ニュージーランド | 18歳~30歳以下 | 制限なし | 1年間 | 現地で3ヶ月以上の農業等に従事すると3ヶ月の延長が可能 |
| カナダ | 18歳~30歳以下 | 8,000名 | 1年間 | 政府公認機関(RO枠)経由など一部例外で35歳まで申請可。一生涯2回(計2年)の参加が可能 |
| フランス | 18歳~30歳以下 | 1,500名 | 1年間 | |
| ドイツ | 18歳~30歳以下 | 制限なし | 1年間 | |
| イギリス | 18歳~30歳以下 | 6,000名 | 最長2年間 | 抽選制。ビザの有効期間は2年間 |
| アイルランド | 18歳~30歳以下 | 800名 | 1年間 | |
| デンマーク | 18歳~30歳以下 | 制限なし | 1年間 | |
| 台湾 | 18歳~30歳以下 | 10,000名 | 1年間 | 最初は180日、現地でさらに180日の延長手続きが可能。一生涯2回の参加が可能 |
| 香港 | 18歳~30歳以下 | 1,500名 | 1年間 | |
| ポーランド | 18歳~30歳以下 | 制限なし | 1年間 | |
| ポルトガル | 18歳~30歳以下 | 制限なし | 1年間 | |
| スロバキア | 18歳~30歳以下 | 100名 | 1年間 | 一生涯2回の参加が可能 |
| オーストリア | 18歳~30歳以下 | 制限なし | 1年間 | |
| ハンガリー | 18歳~30歳以下 | 200名 | 1年間 | |
| スペイン | 18歳~30歳以下 | 500名 | 1年間 | |
| チェコ | 18歳~30歳以下 | 制限なし | 1年間 | |
| チリ | 18歳~30歳以下 | 200名 | 1年間 | |
| オランダ | 18歳~30歳以下 | 制限なし | 1年間 | |
| イタリア | 18歳~30歳以下 | 制限なし | 1年間 | |
| フィンランド | 18歳~30歳以下 | 制限なし | 1年間 | |
| マルタ | 18歳~30歳以下 | 制限なし | 1年間 | |
| 韓国 | 18歳~25歳以下 | 10,000名 | 1年間 | 相応の事情があると認められる場合は30歳まで可能。一生涯2回の参加が可能 |
| アイスランド | 18歳~26歳以下 | 30名 | 1年間 |
💡 年間発給枠(定員)に関する注意点
「制限なし」とされている国であっても、予算や情勢によって申請の受付ルールが突然変更される場合があります。また、カナダ、イギリス、アイルランド、スペインなど定員が定められている国へ渡航を希望する場合は、募集が開始される時期や抽選のタイミングを事前に必ず確認しておきましょう。
データ参照元:外省「ワーキング・ホリデー制度」 / オーストラリア政府内務省公式HP
30歳を超えてから海外で就業する方法

30歳を超えてしまうと、ワーホリを利用できないということがわかりました。では、30歳を超えてから海外で就業をする方法はないのでしょうか。
ここではワーホリのほかに、海外で就業する方法を3つ紹介します。
学生ビザを取得する
学生ビザで就労可能な国の場合、学生ビザを取得することも一つの方法です。
例えば、オーストラリアでは学生ビザで就労が可能です。学生ビザの取得には、現地の語学学校や大学に入学することが条件です。また、働ける時間は一般的に2週間で最大48時間まで(2024年4月1日現在)となっており、フルタイムでの勤務は難しくなっています。フルタイムで働きたいという場合は、この方法は向いていません。
しかし、英語を使って仕事をしてみたい、アルバイトをしてみたいという方にはおすすめです。また、留学中にアルバイトができるので、現地での生活費をアルバイト代で賄うことができ、留学資金を抑えられるという点も魅力です。学業とアルバイトの両立は簡単ではありませんが、オーストラリアは時給が高いということもあり、生活費を全てアルバイト代で賄っている学生も多いです。
国によっては、学生の就労を禁止しているところもあるので事前に確認しましょう。
学生ビザの取得方法
ここでは例として、オーストラリアの学生ビザを取得する方法を紹介します。
オーストラリアの学生ビザは「Subclass 500」といい、インターネット上で取得可能です。申請は以下の手順で行います。
【手順】
1.オーストラリア移民局のサイトにアクセスし、「Immi Account」を作成します。
2.「ImmiAccount」ログイン画面にUsernameとPasswordを入力し、ログインします。
3.ログイン後の遷移画面で「New Application」を選択します。
4.「New application」から「application group」の中の「Student」を選択します。
5.「Student Visa(500)」を選択し、「Terms and Conditions acceptance(規約)」に同意します。
6.遷移先の画面で、申請書の質問に回答します。すべての質問に回答したら、必要書類を添付し、申請料金支払いのためのクレジットカード情報を入力します。入力完了後、SUBMITをクリックすると申請書を提出できます。
7.申請完了後の画面にTRN番号(照会番号)が表示されるので、控えておきましょう。また、登録したメールアドレスに登録完了のメールが届きます。
8.2015年11月以降は、健康診断は原則不要となりました。しかし、特定の場合には受診が必要です。健康診断を受診する際は、原則としてビザ申請完了後に行います。健康診断は大使館指定の病院で受診するので、必要なものは事前に各病院のサイトで確認しましょう。結果は直接病院からオーストラリア大使館へ送られます。
就労ビザを取得する
就労ビザを取得していれば、海外で就業することができます。就労ビザがあれば、フルタイムで働くことも可能です。就労ビザの取得条件は国によって異なるので、事前に確認しましょう。
就労ビザを取得するためには、現地の企業に就職する必要があります。しかし、手続きは複雑で費用もかかるため、なかなか就労ビザの取得に協力的でない雇用主もいるようです。
しかし、しっかり英語力を身に付け、専門的なスキルを持っていれば就労ビザの取得に前向きになってくれる雇用主もいるでしょう。
就労ビザの取得方法
就労ビザの取得方法は、大きく4つの工程に分かれます。
【手順】
1.内定をもらう
まずは現地の企業に内定をもらいましょう。
国によっては、就労ビザの取得のために月収・年収の審査を行ったり、外国人雇用と自国民雇用を並行して行うことを義務付けたりしています。そのため、就労ビザの取得には現地の企業から内定を得ることが必要不可欠です。
2.必要書類を用意する
就労ビザの取得のために必要な書類は、国や就労ビザの種類によって異なります。卒業証明書や職務経歴書などは、内定が出る前から用意することも可能です。手続きにかかる時間を短縮するためにも、事前に用意できる書類は準備しておきましょう。
また、一部の書類は、内定を出した後に会社側が用意してくれます。
3.渡航する
就労ビザの申請を自国内のみで受け付けている国もあります。その場合は、短期滞在ビザのみの取得もしくはノービザで一旦渡航し、入国後に手続きを行わなくてはなりません。
また、就労ビザとは別に労働許可が必要な国もあります。このような国の場合は、手続きのために渡航と帰国を繰り返さなくてはいけないので注意しましょう。
4.申請を行う
事前の準備が終わったら、いよいよ就労ビザを申請します。会社によっては、申請手続きを代行してくれる場合もあります。また、現地の専門家(代理人)に申請手続きを依頼できる場合もあるので、一度詳しく調べてみてください。
※国によっては、就労ビザを取得するまでに留学をして現地の学位を取得することが必要なケースもあります。気になる国のビザ制度については、各国の政府公式ページを確認しましょう。
オーストラリアの場合は、いきなり現地の就労ビザを取得するのはほぼ不可能です。就労ビザは、ビザを出す企業側もクリアしなければならない条件があり、簡単に出してもらえるものではないため、基本的には学生ビザや卒業生ビザ(一定条件を満たすと留学後に取得できるビザ)の期間の数年間の働きを認められてやっと取得ができる、というのが一般的です。真剣に現地での就職を目指す場合は、留学→卒業生ビザから就労ビザに繋げていく方法が王道となっています。
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Co-opビザを取得する
Co-opプログラムは、カナダで採用されているプログラムです。「学校での授業」と「就労体験」がセットになっており、就学と就労それぞれの期間がほぼ同じスパンで設定されます。
学生ビザを使いながらも、通常の学生より長く就労できるのがメリットです。しかし、すべての学校でCo-opプログラムを導入しているわけではありません。Co-opプログラムを利用したい場合は、どの学校で実施されているのか確認しておきましょう。
Co-opビザの取得方法
Co-opビザの取得は、主に以下の5つの工程で行われます。しかし、申請方法は変わる可能性もあるため、事前にカナダ移民省(IRCC)のページを確認してください。
【手順】
1.移民省(IRCC)のウェブサイトで自分のアカウントを作成する
カナダ移民省(IRCC)のページからSign Upをクリックし、アカウントを作成します。
2.作成したアカウント内で手続きしたい項目を選ぶ
1で作成したアカウントにログインし、“Apply to come to Canada”をクリックしましょう。
次のページに移ったら、“Determine your eligibility and apply online”の項目内の“Visitor visa study and/or work permit”をクリックします。その後、質問に答えていきましょう。
質問は2つのパートに分かれているため、しっかり内容を見てどちらのパートも答えてください。
3.学生ビザの申請ページ(必要書類のアップロードページ)から、申請書の作成、必要書類のアップロードを行う
質問に回答し終わると、必要書類のアップロードページに遷移します。このページで申請書IMM1294をダウンロードし、作成したら再度アップロードしましょう。
申請書IMM1294以外にも複数の必要書類があるので、指定の箇所にアップロードしてください。
アップロード後に表示される確認ページで自分の名前や設定したSecurity Questionの答えを入力し、次に進んでください。
4.申請料金と指紋登録料金の支払い
書類のアップロードまで完了したら、申請料金と指紋登録料金の支払いに進みましょう。
料金は以下の内訳で合計$235です。学生ビザには、Co-opビザも含まれます。
・学生ビザ申請料金$150
・指紋登録料金$85
クレジットカード情報を入力し、“Process Transaction”をクリックすると支払いが完了します。
“Transaction Approved”のページに遷移したか必ず確認し、このページのスクリーンショットを撮っておくと安心です。
5.指紋登録の予約を行い、東京/大阪の指紋登録センターでカナダビザ申請センター(VFS)で指紋登録を行う
申請後、アカウントに指紋登録(Biometrics)についての説明書が届くので、説明書に従って指紋登録の予約を行いましょう。
予約通りにセンターで指紋登録を行い、すべての手続きが完了します。
よくある質問

Q1. 30歳ギリギリでビザを申請した場合、31歳になってから入国しても大丈夫ですか?
はい、問題ありません。 ワーキングホリデー(ワーホリ)ビザの年齢制限は、あくまで「ビザ申請時」の年齢が基準となります。31歳の誕生日前日までにビザの申請・取得が完了していれば、実際の入国時に31歳になっていても制限なく入国が可能です。
Q2. 滞在中に32歳の誕生日を迎えてしまったら、強制帰国になりますか?
いいえ、そのまま滞在を続けられます。 現地の滞在可能期間は、年齢ではなく「入国した日」を基準にカウントされます(多くの国で入国から1年間、イギリスは最長2年間)。そのため、滞在中に32歳になっても、ビザの有効期限内であれば期限まで問題なく滞在できます。
Q3. ビザ発給後、いつまでに入国しなければなりませんか?
原則として、ビザ発給日から「1年以内」です。 オーストラリア、カナダ、ニュージーランドなどの主要国では、ビザが発給されてから実際に入国するまでに1年間の猶予期間が設けられています。この期間内にお好みのタイミングで渡航を計画してください。
Q4. 30歳を超えてから申請する場合の注意点はありますか?
主に以下の3点のリスクや制限に注意が必要です。
-
オーストラリアのビザ延長(セカンド・サード)ができない 特定の労働(ファームなど)を行うことで最長3年間滞在を延長できる制度ですが、延長申請時にも「30歳以下(31歳の誕生日前日まで)」というルールが適用されます。滞在中に31歳を過ぎてしまうと延長はできません。
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パスポートの有効期限による滞在期間の短縮 ワーホリビザの期間は、パスポートの有効期限を超えて設定されないケースが多いです。パスポートの残存期間が1年未満の状態で申請すると、現地の滞在可能期間がその分短くなってしまう場合があります。
💡 アドバイス 書類不備による再申請や、審査の遅延リスクを考慮すると、31歳の誕生日直前の申請は非常に危険です。万が一のタイムアウトを防ぐためにも、できるだけ余裕を持って早めに申請手続きを行いましょう。
Q5. ワーホリは35歳でも申請できる国や方法はありますか?
カナダの特別枠など、例外的な方法が一部存在します。
📌 35歳以上でオーストラリアなどで働きたい場合
オーストラリアなど一部の国では、特定の国籍向けに上限が35歳へ引き上げられましたが、日本国籍については現時点でも「30歳以下」のままです。 年齢制限を超えている国へ渡航したい場合は、ワーホリにこだわらず、現地でアルバイトができる「学生ビザ」や「就労ビザ」など、別のビザ制度を検討するのが現実的です。
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まとめ
ワーホリの年齢制限は、18〜30歳までが一般的です。しかし、31歳になる前に申請をすればワーホリに行くことが可能なため、30歳の方は誕生日を迎えるまでに済ませるのがおすすめです。
30歳を過ぎた方であっても、ワーホリ以外でも海外で就業できる方法はいくつかあるため、チャレンジしてみるのも良いでしょう。
なお、ワーホリ先で就業するためには職種ごとに求められる英語力を身に付けておくことが大切です。ファームジョブなどある程度日常会話ができる英語力で就業できる職種もあれば、ネイティブと同じようなレベルの英語力が求められるバーテンダーなどの職種もあります。
また、アルコール関連の職種に就くためには特定の資格が必要など、職種ごとに求められる条件が異なる点も把握しておくことが必要です。
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