ワーキングホリデーは、2国間または地域との取り決めにより、青少年がお互いの国の文化などを理解する目的で設けられている制度です。ワーキングホリデービザの期間中は、滞在先の国や地域で観光や語学学習、仕事が自由にできます。
ワーキングホリデー（ワーホリ）の情報を集めていると、否定的な意見を見かけることもあります。ワーホリは実際のところどうなのか、今回は、ワーホリのメリットとデメリット、成功のためのポイントを紹介します。
ワーホリのメリット
まずワーホリにはどのような魅力があるのか、メリットを3つ紹介します。
滞在中自由に過ごせる
ワーホリのメリットのひとつは、滞在中の行動が縛られないことです。例えば観光ビザの場合、滞在中の行動は観光などに限定されるため、働くなどビザの範囲を超える行動はできません。
ワーキングホリデービザに行動の制限がないのは、海外を経験することが目的だからです。基本的に滞在中の行動に縛りはないため、自由に滞在目的を決めて、目的に合わせて自由に行動計画を立てられます。
さまざまなエリアに足を運んで現地の友達を作る、自然を感じるアクティビティを満喫する、資格取得を目指すなど、さまざまな目的で滞在できるのがメリットです。
語学勉強も仕事もできる
ワーホリでは、語学勉強も仕事も両方ができるのがメリットです。
通常は学生ビザが必要な語学学校での勉強も、ワーホリならできます。現地の学校に通学するメリットは、生きた言語を習得できることです。現地で実際に使われている表現に触れられるほか、文化に触れることで言語の理解も深まります。
また、ワーホリなら、通常必要な就労ビザがなくても、アルバイトなどで働けるのもメリットです。海外への長期滞在は留学費用や滞在費の確保がネックになりやすいですが、ワーホリなら現地で仕事をして稼ぎながら生活できます。
海外の文化に触れられる
現地に長期滞在ができるのがワーホリのメリットのひとつです。ワーキングホリデービザを利用すれば、通常は1年、国によっては2年目または3年目まで滞在を延長できます。
ワーホリでは、基本的に現地で滞在先を見つけ、現地で生活します。現地での暮らしを体験することで、現地の文化に直に触れられるのが魅力です。
長期滞在では、観光などの短期では認識しづらい、その国の文化や慣習、価値観に触れやすくなります。異なる文化を持つ人々と過ごす経験は、簡単には得られない貴重な経験となるはずです。
ワーホリのデメリット
メリットも多いワーホリですが、注意も必要です。ここでは、ワーホリのデメリットとしてあげられる面を4つ取りあげます。
提携している国や地域に限られる
まず、注意したいのが、ワーキングホリデービザで、どこにでも滞在できるわけではないことです。ワーキングホリデー制度の取り決めのある国や地域間でないと利用できません。
日本人がワーホリを利用する場合、日本と取り決めのある国と地域に限定されます。以下、日本と取り決めがあるのは、2024年6月3日時点で30ヶ国・地域です。
希望する国や地域がリストに含まれていなければ、ワーホリを利用して滞在できないことに注意しましょう。ワーホリがない国や地域に長期滞在するには、ワーキングホリデー以外のビザ取得が必要です。
| ヨーロッパ | フランス、ドイツ、英国、アイルランド、デンマーク、ノルウェー、ポルトガル、ポーランド、オーストリア、スロバキア、ハンガリー、スペイン、アイスランド、チェコ、リトアニア、スウェーデン、エストニア、オランダ、フィンランド、ラトビア、ルクセンブルク |
| 南北アメリカ | カナダ、アルゼンチン、チリ、ウルグアイ |
| オセアニア | オーストラリア、ニュージーランド |
| アジア | 韓国、台湾、香港 |
出典：ワーキング・ホリデー制度｜外務省 をもとに作成
年齢制限がある
ワーキングホリデー制度に、年齢制限が設けられていることも注意したい部分です。
基本的には、18歳以上30歳以下を対象としており、すべての方が利用できるわけではありません。タイミングを逃すとワーキングホリデービザを取得できないおそれもあります。
国によっては年齢の幅がさらに狭い場合があります。例えば、アイスランドは18歳以上26歳以下に限られます。ワーホリを利用する前に、滞在したい国や地域の年齢制限に掛からないか確認しておきましょう。
ある程度の資金が必要
ワーキングホリデービザの発給要件には、生計維持のための必要な資金を所持することが定められています。ワーホリの目的は、あくまで他国の文化を理解することで、働くことが主な目的ではないためです。
十分な資金を持って渡航する準備があるか確認するため、ビザ発給の審査で残高証明が求められることもあります。残高証明書は、利用する金融機関での預金残高を証明する書類です。金融機関の窓口などで依頼して発行してもらいます。残高証明書の金額は、50万円程度が目安です。
また、現実的な費用として、滞在先に渡航して、ある程度の期間生活できる費用を確保しなければなりません。少なくとも、ビザ申請料、航空チケット代、生活費は必須です。現地で働く予定があるにしても、働き始めるまでの当面の生活費を用意しておく必要があります。
現地での生活にある程度慣れたころに働き始める人が多いため、働き始めるまでの期間は1～3ヵ月程度みておきましょう。生活費は人や国によって異なりますが、オーストラリアの場合だと月14～19万円程度です。
ほかにも、海外留学保険や現地で語学学校などに通うための学費なども欠かせません。資金がほとんどない状態でのワーホリは難しいといえます。国によって必要な資金は異なりますので、滞在する国や地域の政府公式サイトなどから、準備しておくべき資金の目安などを確認しておきましょう。
仕事を見つけるのが難しい
ワーホリでは自由に仕事ができると紹介しましたが、就職先を国などに斡旋してもらえるわけではありません。
自分で仕事を見つける必要があるため、仕事がなかなか見つからないこともあります。希望する職種などによっては応募条件が厳しかったり、一定レベルの語学力が求められたりするためです。
さらに、途中であきらめて就職活動自体を止めてしまうと、現地で働くこと自体難しくなります。
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ワーホリを成功させる方法
ワーホリのメリットやデメリットを紹介してきましたが、ワーホリに成功するか失敗するかは過ごし方次第でもあります。「ワーホリをしなければ良かった」と思わないためにどのような準備や心掛けが必要になるのでしょうか。ワーホリを成功させる3つのポイントを紹介します。
目的を明確にしておく
ワーホリを成功させるポイントの1つ目は、目的意識をしっかり持って現地に滞在することです。目的がないまま現地に向かっても、ただ滞在しているだけで時間が過ぎていくおそれがあります。
ワーホリを充実した時間にするためにも、なぜワーホリをするのか自分に問いかけ、目的を持って渡航するよう心がけましょう。
例えば、英語力の向上を目的としてワーホリを利用するなら、自分の英語レベルに合ったプログラムを提供する現地の語学学校に通うことが考えられます。海外就職を目的にするなら、ワーホリの期間中は就職につながる経験に重点を置くと良いです。
語学レベルに合わせて計画する
ワーホリで失敗する原因として、自分の英語力を客観的に把握できないまま滞在をはじめてしまうことがあげられます。
語学力が低くてもワーホリはできますが、充実した生活を送るには語学力を補えるだけの行動力も必要です。自ら積極的に学ぼうと意識せずに滞在しているだけでは語学力は伸びません。
語学力が不足しているなら語学力を向上できるプログラムのある現地の語学学校を探してみましょう。
また、現地の言葉に自信がなくても就ける仕事はありますが、語学力がないと選択できる仕事の範囲は狭まります。
ワーホリを利用して現地でどのように過ごしたいか、自分の語学力を把握して学校や仕事に就くタイミングを考えるなど、計画を立てておきましょう。
事前に準備をしておく
ワーホリの期間を無駄にしないためにも、渡航前にしっかり準備しておくことが重要です。事前の準備をしっかりしておけば、スムーズに滞在できるようになります。
まず、航空券の手配や滞在先の確保を進めておきましょう。滞在先は、学校の寮、ホームステイ、ルームシェアなど、さまざまな方法が考えられます。滞在方法によっては直近では見つからない可能性もありますので、早い段階で確保しておきましょう。
語学学校に通うなら入学手続きも必要になります。滞在する国によっては学校に通える期間に制限がある場合もありますので、確認してから自分に合ったプログラムを探すようにしましょう。例えば、オーストラリアなら4か月の制限があります。
まとめ
ワーホリに挑戦して良かったと思えるかどうかは、ワーホリ期間の過ごし方も大きく影響します。少しでも充実した滞在ができるよう、事前の準備や目的の明確化、語学レベルに応じた計画が必要です。
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